デジタルトランスフォーメーションが社会に起こしているイノベーションは、私たちに大きな影響を与えている。宮田氏が紹介したのは、保険やファイナンスの分野でデータを活用し、爆発的な成長を遂げた中国企業の事例だ。

さらに、クリエイターの在り方にも変化があったと言及。例えば映画なら、以前は限られたエリア内の顧客で映画館をいっぱいにしなければビジネスとして成り立たなかった。ところが現在は、全世界で一定数のニーズがあれば成り立つ。そのために、マイノリティをテーマとしたり、映像の美しさを重視したりと、多様な作品が作れるようになった。

「医療分野でも、『人類に効くものは何か？』と大きく問うていた時代から、個人に寄り添うように変わっています。患者の特徴と地域の実情を踏まえれば、推奨される治療やアプローチを『個別に』算出できる。これらは、大量生産・大量消費からの脱却であり、『最大多数の最大幸福から、最大“多様”の最大幸福へ』と言えるのです」

また、宮田氏が当時行政改革大臣だった河野太郎氏とともにスタートした「子どもデータベース」は、支援すべき子どもをいち早く見つける施策。子どもの成長が標準値から外れてきた場合、危機的になる前に発見し、手を差し伸べられる可能性がある。

データを使ってできることは数多くあるが、「どう使うか」が世界中で物議をかもしているという。「企業のもの」と考えるアメリカ型と、「国のもの」と考える中国。どちらにも課題がある。

「新しい考え方は、『データにアクセスする権利』。石油や石炭のように誰かが所有したら他の人は使えないというわけでなく、共有できるという考えです。一人の患者さんのデータより、1万人のデータのほうがよりよいデータであり、全体としての価値も上がる。コロナのワクチン開発では、データの共有が早期の開発に寄与したと言われています」

テック・ジャイアント各社も動き始めており、GoogleやMicrosoft、Meta（旧Facebook）などが代表的だ。Appleは、2019年初頭からApplWatchなどのデータを活用したヘルスケアサービスに力を入れると発表している。

「これまでの医療は、病気になって病院へ行くところから。ところが、これからはスマートフォン、IoTのデータにより、もっと手前でのビジネスが可能になります。例えば、認知症の特効薬は今後20年登場しないだろうと言われています。一方で、認知症が進むと歩行速度が遅くなることがわかっており、秒速0.8mがひとつのポイント。それをもっと手前で発見できれば、長く健康に生きられる期間を延ばせる可能性があります」

これからは、デジタルやデータによって人々の「生きる」が変わり、未来とつながると宮田氏は言う。Well-beingとサステナビリティが重要度を増し、経済を重視した独りよがりの豊かさは通用しなくなっていく。

「Well-beingとサステナビリティを掛け合わせて『Better Co-being』と呼んでいます。このイベントの素晴らしいコピー『BECOMING』が表しているように、生きることが世界とつながっていく実感は、『生きる』の再発明だと思います」