1990年代以降に生まれた子どもたちは、幼少期からインターネットやパソコンのある生活環境のなかで育ってきた。従来の常識や価値観にとらわれないデジタルネイティブと呼ばれる世代を受け入れ、教育する組織に求められるのはどのような戦略なのか？ 「地域」「クリエイティブ」「授業活性」といったキーワードから、デジタルハリウッドの学校教育に関する考えや取り組みを紹介し、教育の近未来を切り拓くための提言を行う。
世界の経済、社会がめまぐるしく変化する一方、先の大きな震災に見舞われた私たちは、既存のパラダイムを乗り越え、新しい未来をつくろうとしている。デジタル化、ネットワーク化、グローバル化がこれからますます加速していく時代において、未来をつくり、新しい答えと価値の創発を実現するのはどのような人材なのか？ こうした人材を育成し、日本新生に貢献するため、教育機関、地域・自治体、そして企業は何を為すべきなのか？ 内閣官房参与として政府への提言を行い、社会起業や世界経済を洞察する田坂広志氏を迎え、未来に向けた私たちのあり方を深く問う。
1951年生まれ。1981年、東京大学大学院修了。工学博士。1987年、米国シンクタンク・バテル記念研究所客員研究員を経て、1990年日本総合研究所の設立に参画。現在、多摩大学大学院教授、シンクタンク・ソフィアバンク代表、社会起業家フォーラム代表、世界賢人会議ブダペストクラブ日本代表、世界経済フォーラム（ダボス会議）ＧＡＣメンバー。3月29日～9月2日、内閣官房参与として原発事故対策、原子力行政改革、原子力政策転換に取り組む。
87年よりMITメディア・ラボ客員研究員として3年間活動。90年国際メディア研究財団・主任研究員、93年日本大学短期大学部専任講師を経て、94年10月 デジタルハリウッド設立。2004年日本初の株式会社立「デジタルハリウッド大学院」を開学。翌年、「デジタルハリウッド大学」を開学し、現在、同大学の学長を務めている。
学校経営において、既設学科のあり方や新学科設置の必要性など、学科のライフサイクルに関する検討は非常に重要な問題である。加えて、少子高齢化や学びの場の多様化という向かい風を受け、限られた経営資源の分配や経営戦略の立案が学校経営の恒久的な課題となっている。今回は「若者をハッピーに」を教育理念とする船橋情報ビジネス専門学校の鳥居高之校長が考える、これからの私学・私塾のための戦略を「カリキュラムの再設計」という視点でお話しいただく。
鳥居 高之 氏｜学校法人 三橋学園 船橋情報ビジネス専門学校 校長
モデレーター：弊社 スクール事業部 副部長 齊藤知也
1日30億回以上の動画再生回数を誇る世界最大のオンライン動画コミュニティ YouTube では、世界中の誰もが有力な教育コンテンツを観られることを可能とするべく、教育コンテンツの発展に注力を注いでいる。この講演では、デジタルハリウッドの協力もと実施したクリエイター育成合宿「YouTube NextUp クリエイターキャンプ」のご紹介と、国内外でYouTubeを活用している教育機関の事例等をご説明し、今後のメディア活用教育について提言を行う。
井原 麻美 氏｜YouTube コンテンツ オペレーションズ アジア太平洋 パートナープログラムスペシャリスト
武内 啓恵 氏｜YouTube コンテンツ オペレーションズ オンラインパートナー新規開拓マネージャー
小倉 以索｜デジタルハリウッド大学 准教授
学生が能動的主体者となり、クラスメートと活発に意見を交わし、プロジェクトを通して相互成長を繰り返す。こうした理想的な教育環境の構築に、DHUは開校以来尽力してきた。学生の能動性を引き出すため、「教師に指導法」「学生に学び方」を教え、ディスカッション主体の授業を標準化。さらに教室内外でプロジェクト主体の実践活動を提供。社会との接点をもたせる企業との合同企画等、設立以来6年の試行錯誤と優れた成果を紹介する。
羽根 拓也 氏｜デジタルハリウッド大学 客員教授／株式会社アクティブラーニング 代表取締役社長
